終活で生命保険を見直そう|相続対策や葬儀に備えるおすすめの保険

終活をする中で一度は見直してほしいのが保険の内容です。

 

人生のステージによって、必要な保障や保険の種類は変わってきます。
若いころに加入したままになっている方は特に、保険の見直しをすることでぐっと保障がスリムになることがあります。
  • 終活で保険を見直すときのポイント
  • 相続対策や葬儀費用の積み立てに効果的な保険
  • 家族にとっても本人にとってもいいリビングニーズ特約

この記事では、上記のような終活での保険の見直しについて詳しく解説します。

終活で保険を見直す予定の方はぜひ参考にしてください。

 

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終活で生命保険を見直す時のポイント

  • 保険の目的を明確にする
  • 保障内容・年齢上限を確認する
  • 保険の受取人と相続税の関係

まず、終活で生命保険を見直すときの3つのポイントについて解説します。

 

保険の目的を明確にする

終活をすることで、「今後の人生の生き方」や「自分の死後に周囲にどうしてほしいか」が明確になってきます。

保険は若いころに入り、そのままメンテナンスしていないという方も多いのではないでしょうか?

 

今本当に必要な保障なのか、目的に沿った保険に加入しているのか、終活を機に自らに問いかけてみましょう。

 

保障内容・年齢上限を確認する

保険を見直すときに重要なポイントは3つあります。

  • 本当に必要な保障か
  • 保障が重複していないか
  • 年齢による加入制限

 

若いころは住宅ローンの返済や子供の教育資金といった必要資金も多いことから、多額の死亡保障に入っている場合があります。

今現在の状況を改めて整理したときに、「本当に必要な保障なのか」「死亡保障の金額を下げることはできないか」などを検討しましょう。

 

また、生命保険の医療特約と医療保険の内容が重複しているといったこともよくあります。

保障の重複を省くだけでも、ぐっと保険がスリムになりますよ。

 

保障内容とあわせて年齢による保障や保険料についてもよく確認しましょう。

保険によっては、一定年齢を超えると保障が小さくなるものや、保険料が跳ね上がるものがあります。

 

保険の受取人と相続税の関係

被相続人の死亡によって受け取った保険金は相続財産とみなされ、相続税の課税対象となります。

ただし、死亡保険金には相続税のかからない非課税枠があり、非課税枠を超えた場合にのみ相続税がかかります。

 

非課税枠の計算式は下記のとおりです。

500万円×法定相続人の数

 

法定相続人とは、民法で定められた相続人のことで、実際に財産を受け取った人とは違うので、注意しましょう。

 

例えば「妻・子・子」が法定相続人の場合、上記の計算式から保険金の非課税枠は1,500万円となります。

つまり、被相続人の死亡保険金が1,500万円以下なら相続税はかからず、1,500万円を超える場合は相続税の課税対象となります。

 

相続財産の総額が基礎控除以内におさまる場合は、そもそも相続税の申告が必要ないため、保険金にも相続税はかかりません。

 

参考 相続税の仕組みや基礎控除の計算方法については、下記の記事で詳しく解説しています。

確定申告で控除される?葬儀費用と所得税・相続税の仕組みとは
この記事では、所得税・相続税における葬儀費用の考え方について詳しく解説します。ご家族が亡くなったときに受けられる税金の控除についても紹介していますので、参考にしていただければと思います。

 

女優「泉ピン子さん」は保険を解約

女優泉ピン子さんは某テレビ番組に出演し、就活を始めた経緯や生前整理の内容について語りました。

  • 賞状などは処分に困るだろうという配慮から、賞状を真っ先に捨てたこと、また生命保険を解約されたそうです。
  • 生命保険を解約した理由について、泉ピン子さんは「(夫が)私より若い女の人と一緒になるに決まってるじゃない。私が死んだお金で若い女と一緒になったら…冗談じゃないわぁ」と笑いながら話されてました。

 

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終活で選ばれる保険の種類

  • 相続税対策として役立つ「終身保険」
  • お葬式準備に適した「少額短期保険」「低解約返戻金型終身保険」
  • 相続税対策とお葬式準備を両立させる「変額終身保険」

続いて、相続対策やお葬式準備に適した保険について解説します。

 

相続税対策として役立つ「終身保険」

財産総額が基礎控除を超えることが確実で、相続対策が必要な場合、終身保険を活用すれば相続税を節税できる場合があります。

 

例えば「夫・妻・子」の家族構成で、夫に基礎控除4,200万円以上の財産がある場合は、相続税が発生します。

このとき、夫が死亡した場合の死亡保険金の非課税枠は、法定相続人が2人なので1,000万円です。

つまり、非課税枠1,000万円の範囲内であれば、相続税はかかりません。

仮に夫が現金で900万円を所有したまま死亡したとすると、900万円に対しては相続税がかかります。

しかし、900万円の現金を払い込んで1,000万円の死亡保障がついた終身保険に加入した場合、1,000万円に対しては相続税はかかりません。

現金を保険料として払い込み、死亡保障に変えることで、相続税を節税することが可能なのです。

 

保険を活用した相続対策については下記の動画でも詳しく解説されています。

相続税対策として生命保険を活用する3つのメリット【相続対策ch】生命保険#1

 

お葬式準備に適した「少額短期保険」「低解約返戻金型終身保険」


出典:LIFULLメディア

終活をする中で、ローンを抱えていた若いころに加入した死亡保障は解約することも多いでしょう。

かといって、死亡保障が全くなくなってしまうと、それはそれで不安ですよね。
お葬式代ぐらいは用意しておき、家族に負担をかけないようにしたいものです。

 

少額短期保険

そんなニーズに応えるのが少額短期保険です。

少額短期保険は、100万円から600万円といったお葬式費用を掛け捨てで準備することができます。

掛け捨てなので月々の保険料は数百円で、十分にやりくりが可能です。

人間ドック優待や24時間の健康相談など、付帯サービスが充実した保険も多くあります。

終活を通じて保険を極力シンプルにしたい方にはぴったりの商品です。

 

低解約返戻金型終身保険

また、掛け捨ての保険に抵抗感があるという方は、低解約返戻金型終身保険を使ってお葬式費用を積み立てるのもおすすめです。

低解約返戻金型終身保険とは終身保険の1つで、途中で解約したとしても一定の解約返戻金を受け取ることができます。

この保険は一定期間は解約返戻金を低く抑えることによって、ふつうの終身保険よりは保険料が安く設定されています。

また、加入時の保険料がずっと継続するため、健康状態が悪化したとしても保険料が上がる心配がありません。

「貯蓄性を重視する方」「保障内容にこだわりがある方」には低解約返戻金型終身保険で葬儀費用を準備することをおすすめします。

 

相続税対策とお葬式準備を両立させる「変額終身保険」


出典:LIFULLメディア

 

変額終身保険とは、運用次第で解約返戻金や死亡保険金の金額が変動する保険です。

一般の保険と比べるとハイリスクハイリターンなので、生活に必要な保障を変額終身保険で積み立てることはおすすめできません。

 

相続対策としてあくまで余剰資金を預けるなら、変額終身保険を検討するのも1つです。
運用成果によっては、支払った保険料に対して大きな額を家族に遺すことができます。

 

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付加しておきたい「リビングニーズ特約」

最後に、リビングニーズ特約の内容や注意点について解説します。

 

余命6ヶ月の診断で受け取れるリビングニーズ特約


出典:価格.com

リビングニーズ特約とは、余命6ヶ月以内と判断された時点で、本来亡くなった時に支払われる死亡保険金の一部または全部を、生前に受け取ることができるという特約です。

 

死亡後よりも死亡前にお金がかかって、家族が苦労したというのはよく聞く話です。

 

リビングニーズ特約をつけておくことで、家族に負担をかけることなく、安心して治療を受けることができます。

また、保険金の使途は治療に限定されているわけではないので、旅行など残された時間を有意義に過ごすために使うこともできます。

 

リビングニーズ特約で保険金を受け取るためには

リビングニーズ特約で保険金を受け取るときは、まず代理店か保険会社に連絡し、請求に必要な書類を取り寄せましょう。

医師の診断書などの必要書類も忘れず確認します。

請求書と必要書類を送ることで、保険会社が生前給付金の支払いが可能かどうかを判断します。

基本的に、リビングニーズ特約が請求できるのは1契約で1度限りなので、注意しましょう。

 

まとめ

  • 終活を通じて保険を見直すときは保障内容や年齢上限をチェックする。
  • 葬儀費用の積み立てには「少額短期保険」や「低解約返戻金型終身保険」。
  • 相続対策には「終身保険」や「変額終身保険」。
  • リビングニーズ特約を活用する。

終活を通して保障をスリムにすることで、自分も家族も安心して過ごせるようになります。

 

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